2022年は乱パ摘発が多いですne。
日本のTwitterユーザ4500万人のうち、数百人くらい(もっと少ない？？)と推定できる首都圏の乱パ関連のツイッターユーザの人たちが騒いでますね。
【2022年9月更新！】データからみるTwitterユーザー実態まとめ
中には「警察」や「摘発」といったワードをツイートしてる方も多いですが、ぼく的には警察に相談するのもありだけど、もっと摘発に直結する方法があるのにな。。。と思って傍観してます。
被害者の悩みを解決しれてくれるそのコミュニティに相談することは、違法な手段でもなければ暴力や圧力、また反社会組織に頼るわけでもありません。
更に、匿名で受け付けされて訴えにかかるお金は¥0です。
しかし、そのやり方を知っている方はかなり少なく、100人中の99.99人以上の確率で知らない人がいると断言できる方法です。
自分の肌感では500人いたら1人知ってる人がいるかもしれないな、くらいの割合です。
誰でも知ってるところに相談するだけなんですが、警察という分かりやすい具体例があるため、思い込みと思考停止が掛け算となり、その発想が盲点になっているのかもしれません。
犯罪に遭ったら、また、犯罪の存在と加害者を知っているなら警察に行けばいいというバイアスがかかってる人がまだまだ多いってことでしょうか。
このやり方は自分で問題解決を考えることができて能動的な人、また一定の職種に就いたことがある方なら誰でも発想できる可能性のあるやり方です。
日本とはどういう制度がある国なのか？？
法治国家の仕組みはどうなってるか？？
管理売春とは一体どういう犯罪なのか？？
これら3点を総合的に考えることができれば自然と答えがでてきます。
次回のコラムで結論を発表しますが有料コラムとさせていただきます。
理由としては、実用性があり誰でも簡単に実践できてしまうもの(ツール)は、心ない人が知ると面白半分で使い出す人がいて迷惑する人たちが増える傾向にあるからです。
もう一点は上記の理由により面白半分で問い合わせする人が増えると、対象となる性犯罪(例えば今回であれば乱パ摘発や、現在も管理売春などの性犯罪を行なっている大規模なツイッターコミュニティ)が真実味のある事件として判断されなくなる可能性がある点です。
月額¥1,980(初月は3,980の入会金あり)で読めるコラムですので、乱交パーティーや管理売春を取り仕切る加害者コミュニティのことを真剣に訴えたい、または自分の環境を改善したいという真剣な気持ちがある方は課金くださいませ。
具体的な事実ベースの情報を具体的に体系化することができて、その情報を資料のレベルで作文して、且つ分かりやすくまとめられる作文能力がある方ならば、非常に有効な情報提供場所を知ることができます。
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